変わる働き方、8割超が自由裁量希望　ウィーワーク調べ

米シェアオフィス大手の日本法人ウィーワーク・ジャパン（東京・港）は働き方の意識調査をまとめた。新型コロナウイルスを機に勤務場所の選択肢が広がるなか、8割超の人が自分で裁量権を持ちたいと回答。若い世代を中心にオフィスと在宅勤務を組み合わせた形を希望することが明らかになった。従業員の生産性向上を見据え企業のオフィス戦略が注目される。

ウィーワーク・ジャパンが7月末、首都圏や関西地方、中部圏などで働く20～60代男女を対象に実施した。主にオフィスで働き、社員20人以上の企業に勤める従業員500人から回答を得た。

働き方の裁量権について聞いたところ、「全て自分で決めたい」とする考えを含め、81%が働く場所や勤務時間を自身で一定程度決めたいとした。残りの19%は「会社のルールに従う」としたが、家族の状況などを見ながら生産性の上がる環境で働きたいニーズが高かった。

新型コロナで在宅勤務が普及したなか、平日に毎日オフィスに出社することを希望する割合は全体で26%だった。オフィスでの勤務を望まない人は23%で、テレワークを組み合わせた働き方の希望者が5割を超えた。出社頻度は年代で差が見られ、60代男性は4割弱が週5日の出社を希望するのに対し、20代男性は6%にとどまった。

働く場所を選べるメリットとして、通勤時間の短縮や通勤費の節約を挙げる人が最も多かった。ワークライフバランスの向上やストレスの少ない環境が続いた。一方、オフィスで仕事をする意義や魅力について、集中できる環境でチームと議論できる良さが目立った。各企業は従業員に働きやすい体制を提供しつつ、オフィスをうまく生かしていくかを考える日々が続きそうだ。

[日経電子版 2021年09月06日 掲載]