「文系人間」でもDX人材に　カギは仲間と3ステップ

「基本は文系出身者でもDX人材になれる。ただ、一言でDX人材といっても2つのタイプに大きく分かれる」と石川さんは話す。人工知能（AI）技術を駆使してシステム対応を担うエンジニア系の人材とプロジェクトのまとめ役となるDX事業推進のリーダー的な人材だ。

エンジニア系の人材になるには理系出身者の方が優位だ。統計学など数学的な知識をベースに「Python（パイソン）」と呼ぶAI向けプログラム言語を学ばなくてはいけないからだ。デジタルに疎い文系出身者が転換するのは容易ではない。しかし、企業が最も求めているのはプロジェクトの推進者。DXの成否を握るのはこの人材だ。文系も理系も関係ない。大前提として、経営全般に明るく、会社の各事業や将来の方向性を十分に理解している人物が適任と言えそうだ。

単純に「DX人材＝デジタル人材」というわけではない。営業部門に顧客管理ツール「セールスフォース」を導入し、データを見える化したとしても、それは本当の意味でのDXとは呼ばない。データ解析した結果、従来の販売モデルを改め、サブスクリプション（定額課金）型などのモデルに変えた方が利益の最大化につながると判断し、実行するのが真のDX人材だという。デジタルツールよりも現状の事業の課題を把握し、改革する力こそが必要なのだ。

そのためには「まず社内から仲間、協力者を募ることです。DXに強い関心を持ち、新規事業の立ち上げに意欲を燃やす『ゼロワン型』の協力者が必要。大手企業がDX化を推し進める過程で、カニバリズム（食い合い）が起きる懸念があるからです。そのためにも突破力のある仲間が大事になります」と石川さんは語る。DX推進役はゼロワン型などの人材を集めたチームをつくり上げた方がいいという。

大手企業の場合は既存事業がある。例えば、インターネット通販事業を始めようと考えても、既存の営業部門が卸や小売業者などのパートナーと濃厚な関係を構築している場合、既存部門からの抵抗は不可避だ。最終的には経営陣が企業としての最適解を意思決定することになるが、DX推進役は既存事業の担当者や経営陣を説得するだけの知識や能力が求められる。

やはりDX人材になるにはかなりハードルが高そうだ。しかし、石川さんは「3段階に分けて知識を取得すれば、それほど壁は厚くない」と強調する。成功への3段階とは以下の通りだ。