求む「一度転職で失敗した人」　DX時代に必要な修正力

このようなタイプは人生で初めて挫折を味わった人が少なくない。飽食の時代に生まれ育ち、一流大学を経て大手企業に就職した人は失敗や挫折の経験が乏しい。転職先のベンチャーや中堅・中小企業の職場で否定され、やっと客観的に自分と向き合うことになる。「なぜ自分は転職に失敗したのか」と自問自答し、自分の目標や適性、市場価値を冷静に考えるようになる。「真摯に反省し、第三者の俯瞰（ふかん）的な目線で自分の価値を判断できるようになった人材は、その後の転職先で高い成果を上げられる人が多い」という。

ここで丸山さんが強調したいのは「失敗を恐れなくてもいい時代が来た」ということだ。日本企業でもキャリア形成の過程で失敗が許されるようになってきたのだ。大手企業のエリート社員は「正解主義」の中で育ってきた。前例に倣い、常に正しい回答が求められる。しかし、DX化をにらみ、新しい人材の獲得に積極的な企業ほど、転職して失敗した人材などの採用に前向きだという。

DXとはデジタルをフル活用し、ビジネスモデルを抜本的に変革して利益を最大化すること。各企業によってDXの課題は異なるが、解決策を見つけ出すのは簡単ではない。未踏のDXを推進する上で、正解主義は貫けるだろうか。丸山さんは「失敗を前提に挑むしかない。今後は『修正主義』にシフトする。新しい事業モデルにトライし、失敗したら修正する。それを高速回転で繰り返す人材が求められる」と強調する。

そもそもDX人材そのものが容易に育つものではない。「IT（情報技術）エンジニア＝DX人材」というわけではない。DXの推進役はテクノロジー×ビジネス」の知見が不可欠だ。プログラムを書ける必要はないが、革新的な技術の仕組みを理解し、経営全般にどのように生かせばいいかを考え、意思決定を下す能力が問われる。

当然のようにトライ、失敗、修正を繰り返すことになる。失敗を恐れていてはDX人材は育たないというわけだ。

セブン＆アイ・ホールディングス（HD）など複数の企業で社外取締役を務める伊藤邦雄・一橋大学名誉教授は「大手企業ではDX化は不可欠という共通認識はできた。さっさとやらないとまずいと経営幹部はみんな考えるようになった」と話す。6月に経済産業省はセブン＆アイHDや旭化成、コマツなど28社を「DX銘柄2021」に選定し、国も企業のDX化の支援を始めた。

ただ、課題は企業トップの本気度とDX人材の有無だ。「社長自身がテクノロジーを学び、部下に失敗しても構わないから、どんどんDX化にトライしようとリーダーシップを発揮できなくてはいけない」と丸山さんは語る。しかし、まだ多くの企業はシステム統合などデジタル化止まりで、DX化に至っていない。

本気でDX化を進めようとすれば、人材採用や人事評価など企業の本質部分の変革まで手をつける必要がある。イノベーション（技術革新）を第一と考える米シリコンバレーのベンチャーキャピタル（VC）は「起業の失敗」をあえて奨励してきた。日本企業もDX化を推進する上で「転職で失敗した人材も歓迎」という柔軟な姿勢に転じる必要があるかもしれない。

（代慶達也）