中途採用計画、「増やす」2割　リクルート調査

リクルートが企業人事を対象に調査した2021年度の中途採用計画によると、23%の企業が中途採用を前年度より「増やす」とした。前年度並みの中途採用を計画する企業もほぼ半数に上った。新型コロナウイルスの収束後を見据え、企業の積極的な姿勢がうかがえる。

調査は3月19～24日、全国の企業の人事・採用担当者1015人にインターネットで実施した。

従業員規模別では、5000人以上の企業の27.3%が採用人数を増やすとした。99人以上の企業も21.7%と、300～999人以下（20.6%）や100~299人以下の企業（16.8%）を上回った。採用計画を減らすとした企業は全体で15.3%だった。

企業は社会環境や価値観の変容を踏まえた取り組みを今年も進める。21年度以降に新たに取り組みたい施策は、「兼業・副業容認などの人事制度改革」が18.6%で最も多かった。「新しい採用ブランディング施策の実施」（17%)、「地域限定社員の導入」（15.8%）などが続いた。

採用活動でも22.7%がオンライン面接を21年度以降に活用したいと回答。コロナ後も採用のデジタル化は進みそうだ。

リクルートの藤井薫HR統括編集長は「変化に適応し、新たなビジネスを推進する人材をいかにひき付けるかが、企業の経営課題だ」と指摘。そのうえで「自分の成長につながる兼業・副業を認めるなど、経営が変化し始めようとしている」と分析する。

[日経電子版 2021年05月31日 掲載]