変革期に挑む越境転職　「成長する組織で働きたい」

新型コロナ禍で大きく様変わりした転職市場だが、少子高齢化の日本は構造的に人手不足の状況で、一部には回復の動きもうかがえる。先の読みづらい「ＶＵＣＡ」（不安定・不確実・複雑・曖昧）と呼ばれる時代だからこそ、自らのキャリアを柔軟に考える人が増えてきた。新しいフィールドにチャレンジする「越境転職」の流れが加速しそうだ。

それまでの業種あるいは職種とは異なる仕事に転職する「越境転職」が当たり前になってきた。リクルートキャリアの調査によると、2018年度までの過去10年間の転職決定者のうち77％が異業種または異職種への越境転職だ。異業種でかつ異職種という人も34％にのぼる。同社は「産業構造のサービス経済化や企業のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の加速を背景に、業種や職種の壁は融解してきている」と分析する。

元官僚が投資の「目利き」に

コロナ下で政府からと民間へと越境した人がいる。20年７月にソフトバンクに入社した笠原真吾さん（33）の前職は厚生労働省の医系技官だ。ソフトバンクでは医療・健康分野の投資事業を担当する。これから伸びそうな医療系スタートアップを見つけたり、新しい技術・サービスについて医療現場の意見をヒアリングしたりするのが主な仕事で、自身の役割を「目利き」と称する。

厚労省では医療政策に携わり、国に貢献する仕事にやりがいを感じていた笠原さんだったが、政策づくりのために企業と対話を重ねるなかで、官民の相互理解の難しさを感じるようになる。「双方の橋渡しをできる人材がいれば、よりよい社会を実現できるのではないか」との思いを強めた。

いつしか「政策だけが社会的な問題解決の手段ではない。新しいことにチャレンジするのなら30歳代前半までに転職した方がいいのではないか」と考えるように。１９年末ごろには複数の転職支援サービスに登録し、数人の転職エージェントとやり取りを始めた。

最初に紹介されたのは医薬品・医療機器メーカーやコンサルティング企業。仕事の中身は政府との交渉役など、これまでの仕事の延長のようなものが多く、あまり魅力を感じなかったが、エージェントと話すうちに「事業をつくっていく経験をしたい」というイメージが明確になっていった。ほどなくして、社名は明かされず、「ＩＴ企業でヘルスケア関連の事業を立ち上げるところがあるので話してみませんか」と提案があった。それがソフトバンクだった。

「役所は年単位で動くが、ここでは半年先でも『長期プラン』になる」（笠原さん）というスピード感の違いに驚きつつも、新規事業のタネを探す日々は刺激的だ。テレワーク主体で全員が直接顔を合わせることはあまりないが、「遠隔で仕事をするためのツールや仕組みが整っているから、目の前にいなくても不思議とチームで仕事をしている感覚が得られる。まだ若い組織だから、大企業ながらスタートアップのような雰囲気もある」と満足げだ。

未経験でエンジニアに

転職が多いと言われるＩＴ（情報技術）業界。「ＩＴ人材は圧倒的に不足しており、未経験でもエンジニアとして採用をする企業は増加傾向だ」（リクルートキャリアのエージェント事業本部、福井耕造マネジャー）という。

ソフトウエアの品質管理を受託するＳＨＩＦＴ（シフト）に１９年１０月に中途入社したエンジニア、中村麻里乃さん（27）も、もともとは未経験者だ。現在担当するのは統合基幹業務システム（ＥＲＰ）のプログラムに不具合（バグ）がないかの検証作業。「もし一日でも動かなかったら顧客企業に大損害を与えてしまう大規模システムなので緊張感があるが、『中村さんなら安心だ』と取引先に言ってもらえるのがうれしい」と笑う。入社半年もたたないうちに数人のチームをまとめるリーダーに昇進し、まさに即戦力となった中村さんだが、前職は寝具メーカーの法人営業だ。

学生時代から睡眠に興味があり、寝具メーカーは念願かなって入った会社だった。商品は好きだったが、給与や業界の停滞感については不満を募らせていた。目標を上回る成果をあげても報酬は増えない、典型的な年功序列システム。「結婚したけれど、奥さんにも働いてもらわないとやっていけない」と30歳代の先輩がぼやく愚痴を耳にしたこともある。市場が伸びないから会社も守りのスタイルで、新しい企画を提案しても採用されにくいという閉塞感もあった。５年目の19年春、中村さんは転職を決意する。

どうせなら営業以外に転身したいと考えた。「取引先に左右され、出張も多いから結婚、出産しても続けられる気がしない」と感じていたからだ。文系学部出身だが、成長するＩＴ業界で、スキルを身につけてステップアップしていけそうなエンジニアを漠然と志望した。人材紹介会社のキャリアコンサルタントからは「年収を上げたいなら経験のある営業職の方がいい」と言われたが、中村さんは諦めず、求人情報をあたり続ける。そこで未経験ＯＫでエンジニアを募集していたＳＨＩＦＴと、システム開発会社の２社が目に留まった。

システム開発会社からも内定を獲得したが、面接のときに、将来給与が上がっていくイメージがつかめなかった。一方、ＳＨＩＦＴはソフトウエアのテストに特化した業態だが「年齢ではなく仕事の成果で評価する。19年の平均年間昇給率は10.4％」と明確にうたっていた。「未経験なので年収は一時的に下がっても仕方ないが、先々、上がっていくイメージを持つことができた」ことが入社の決め手になった。<改/>

そして実際、中村さんの給与は入社時から３割ほど上がった。同社では20年１月から上位職を目指す人のための社内検定制度「トップガン」を開始、合格すれば昇給・昇格が約束される仕組みを導入。年末年始、社内教材を使って猛勉強した中村さんは初代合格者となり、役職も１段階上がった。

ＳＨＩＦＴの社員約3000人のうち、３割はエンジニア未経験だった。独自の入社ウェブテストを設け、専門知識はなくても、「コツコツと正確に作業ができる」「起きた事象を正確に伝達できる」などの素養がある人を採用している。中村さんは「商談をするときに段取りをしっかりする方だった。タスクが集中したときの優先順位付けも経験で学んだ。全く異なる仕事だが、前職でやってきたことは今の仕事にも生かされている」と話す。

転職から１年余り。その後の状況の大きな変化を踏まえて「当時のタイミングで決断して良かった」と振り返る。

スタートアップへの転職は「覚悟必要」

大企業からスタートアップへ移るというチャレンジをしたのは薮大毅さん（26）。新卒で入社した通信企業大手を１年半で辞め、18年12月、理系学生や研究者と企業のマッチングを手がけるベンチャー企業ＰＯＬ（ポル、東京・千代田）へ転職した。

通信大手では歩数計などを使った新規事業に携わっていた。希望していた部署への配属だったが、意思決定が遅い、様々な関係者の思惑が絡まり合い、プロジェクトの方向性がわからなくなるなど、大企業特有の壁を感じた。そして自分も「仕事をこなすだけの人になっていく気がした」。転職を意識し始めた矢先、大学時代に同じ学生団体に所属していたＰＯＬ社長の加茂倫明さんに誘われ、研究者のキャリア選択肢を広げるというビジョンに共感して入社した。

入社直後は朝から深夜まで、100件の電話営業をかける激務の日々だったが、「経営人材になりたいという目標があったので、しんどかったけれど辞めようとは思わなかった」。営業責任者として営業体制をゼロから作っていき、その後は人事を経て、現在はマーケティング担当と、様々な仕事を経験し、成長を実感する。

正直なところ、給与は下がった。事業拡大でこれから社員も増えることを考えると、福利厚生の制度を充実させるべきだと幹部に進言している。華やかなイメージでスタートアップに憧れる若者も少なくないが、「自分も経営者になったつもりで、一緒に会社や制度などを作っていこうという覚悟がないと厳しい」と薮さんは指摘する。

薮さんに「もし、コロナ禍のいまだったらどうしていたか」と尋ねると、「それでも転職に踏み切ったと思う」との答えが返ってきた。なぜなら、POLへの転職は「会社がやろうとしているビジョンの実現に携わりたかったから」だ。「コロナ禍であったとしても、会社の存在意義は変わりません」と話す。

三者三様の転職だが、３人に共通するのは、自分が成長できそうな環境を選んだことだ。先々の考えも柔軟だ。笠原さんは「将来的には１つの組織に所属するというよりも、複数のプロジェクトに関われるような働き方をしてみたい」と言い、薮さんは「成長したら、また大企業に戻って変革に携わるのもありかもしれない」と口にする。コロナ禍で転職市場の先行きも不透明だが、もともとビジネスも働き方も変化が激しい。転職にあたっては「成長し続ける」という覚悟が重要なのだろう。