既婚で子供もいるので、例えば子供が急病のときにどう配慮してもらえるかといった、働きやすさを確認したいのですが、直接、面接担当者に質問してもよいのでしょうか(36歳・女性)
オファー(内定)を受けてからのタイミングで質問することが最適です。その際にも直接たずねず遠回しに。
面接は自分という商品を売るためのパフォーマンスの場です。そのため、自分の利益や都合に合わせるような質問は極力しないほうがいいでしょう。ただ、もしやむを得ない家族の事情など、それ自体が転職を考えた上で、大きな理由になるのでしたら、ご自身の意見を踏まえた上でおたずねしてみてはいかがでしょうか。
例えば「前の職場ではこういう形で産休や育休の対応をしてもらい、会社に迷惑をかけないようにやってきたのですが、御社では具体的にどういった体制をとられているのでしょうか」といった聞き方をすればいいでしょう。前職の例を前置きにしてたずねると、直接的な質問とは印象が違います。これは残業や福利厚生についてたずねるときも同様です。
また、履歴書等に扶養の有無や家族の人数等を明記する場合は、面接担当者から質問があるかもしれませんので、そのタイミングでお話しすると良いでしょう。
ただし一番良いのは、面接をクリアし、会社から内定を受けてからです。内定後に勤務条件を詰める話し合いに入ります。立場的に求職者側の意見も伝えやすい環境になりますから、年収や福利厚生、労働時間、待遇などといった点での譲れない条件、疑問点はこの段階でしっかりと確認をしたほうがいいでしょう。
質疑応答で好印象を与える3つのテクニック
通常は面接の最後に質疑応答がありますが、質問するテクニックは、3通りあります。
1.自分の知りたい情報を聞くという前述のパターン。前述のような労働条件面に関する質問は極力避け、仕事内容や事業内容を深く知るための質問が効果的です。
2.間接的に自分をアピールする質問。例えば「今のうちに勉強しておくことはあるでしょうか」と意欲をアピールする質問のことです。
3.面接官を気持ちよくする質問です。
面接官のポジションが分かるようであれば、例えば営業部長に対して営業戦略を、人事部長に希望する人材を、社長に会社を作った経緯や危機を乗り越えた方法など、面接官自身の得意分野について質問するのです。面接担当者の中には話し好きな方もいらっしゃいますから、得意分野について尋ねられたら気持ちよく話していただき、好印象を持たれるはずです。