育休・産休・介護休暇実績あり 土日祝日休み 年間休日120日以上 実務時間7時間 退職金制度 リモートワーク 転勤なし
▼担当業務 260万人の会員基盤を持つ「日経ビジネス電子版」や医師などの医療従事者を対象にした「日経メディカル Online」など、日経BPのメディアやサービスの膨大なユーザー属性や行動履歴などを、コンテンツ情報と合わせて分析し、改善活動や事業活用を実施していただきます。日経BPのデータドリブンを牽引してくださる方を求めています。■想定されるシステム開発や業務・データ収集・分析基盤システムの設計・開発・運用・ビッグデータを扱う新技術選定、評価や構築・データの可視化、API連携等の出力・マーケティングシステムの設計・開発・新しいマーケティング関連技術の評価や採用・ユーザー属性や行動履歴などのデータ分析、改善実装、検証▼この仕事で得られるもの・大規模データの解析・サービス実装経験・データドリブンの事業経験・AWSを利用した大規模データ分析基盤の構築経験
日経BPでは、従来の出版社の枠を超えて、デジタルメディアや事業を運営するために、Webフロントの開発からAWSインフラの構築まで様々なシステムを内製しています。よりよいサービスを提供するために、会員データベースを自社で運営し、サービス改善やマーケティング活動を実施しています。ぜひ次世代のメディア事業を新しいテクノロジーで一緒に作っていきましょう。
大学院卒（修士）以上
▼必要条件（開発経験等） ・国内外での大学院において統計学、数学、情報工学分野のいずれかで修士号を取得しているか、同レベルの実務経験があること・プログラミングの経験（特にPythonまたはR）があること・SQLを用いたデータ抽出・集計・更新作業の実務経験があること・定量分析／マーケティング分析／予測分析の分野や、機械学習／統計モデリング／デジタルアトリビューション／最適化の分野において実務経験があること▼歓迎スキル ・AWSをはじめとしたクラウド環境での分析・解析環境構築経験があること・複数メンバーを従えたプロジェクト管理経験があること・英文による最新の研究や論文の調査・読解できること▼技術スタック（開発技術・言語） ・言語： Python、R、SQL・OS： Linux・インフラ：AWS・可視化ツール：Redash 、Kibana・データベース：Redshift 、MySQL 、Elasticsearch、BigQuery
500万円～900万円 当社規定により優遇【想定年収】26歳 600万円、30歳 700万円、40歳 900万円
メンバー
正社員
東京都 東京都港区虎ノ門4丁目3番12号
9：30～17：30（昼休み60分）テレワーク（在宅勤務）可 及び 時差出勤 推奨 ※在宅勤務率を5割以上の目標としており達成（2020年7月現在）
完全週休２日制（土・日）、祝日、年末年始、年次有給休暇（初年度10日、翌年以降20日、繰越含め最高40日）、特別休暇（結婚、忌引など）
各種社会保険、社内診療所、住宅資金融資、財形など
下記の「この求人に応募」ボタンをクリック後、日経転職版の応募フォームに必要事項をご記入の上、ご応募ください。【選考の流れ】書類選考↓面接（２～３回を予定）↓内定↓入社※入社日はご相談に応じます。 ※状況に応じて選考にお時間頂く場合がございます。当サイトからの応募は株式会社日経ＨＲが採用事務局として受付、ご連絡させていただきます。あらかじめご了承の程、よろしくお願いします。
日経ＢＰ 採用事務局株式会社日経ＨＲ
1969年４月５日
４億円
758人（2019年末現在）
日経BPは日本経済新聞社グループの一員として1969年４月に設立されました。雑誌・書籍・ムックなどの出版事業と、Webメディア事業を中核に、展示会・セミナー、書籍・カスタム出版、調査・コンサルティングなど、多様なメディアとサービスを駆使し、高付加価値の先端情報を提供する日本最大級のコンテンツプロバイダーです。ビジネスパーソンのライフシーンのONからOFFまでをカバーする最新情報を、雑誌や書籍だけでなく、パソコンやスマートフォン、セミナーや展示会といったイベントに至るまで、多様なメディアを通じて提供しています。常に読者やマーケットのそばにいて、高い浸透力、訴求力、影響力を発揮できるのが、日経BPならではの強みです。Webメディア（デジタルメディア）では、「日経ビジネス電子版」をはじめ、専門技術情報を提供する「日経xTECH（日経クロステック）」、マーケター向けの専門メディア「日経xTREND（日経クロストレンド）」、医療系の「日経メディカルオンライン」など、次代のビジネスをリードするビジネスパーソンや専門家に不可欠な最先端情報を提供中です。
データエンジニア
「日経ビジネス電子版」や「日経メディカル Online」などの改善活動や事業活用をお任せ。次世代のメディア事業を新しいテクノロジーで一緒に作っていきましょう！
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