建築施工管理／海外ODAの実績は国内トップクラスの優良ゼネコン／海外での就業希望の方もご相談ください

募集要項

• こだわり条件

  設立50年以上 海外展開あり（日系グローバル企業）

• 仕事内容

  建築工事における施工管理業務をお任せいたします。エリアは関東県内となります。具体的には、施工計画立案、顧客との打合せ・調整、協力会社への指示・指導等などを中心に行っていただきます。■担当業務：受注する工事はどれも民間発注のもので、エリアは関東県内となります。具体的には、施工計画立案、顧客との打合せ・調整、協力会社への指示・指導等などを中心に、施工計画の作成・プロジェクト全体の実行予算書作成、損益・工事資金管理・工事進捗・出来形管理、協力会社への発注・管理調整、図面チェック、施工図作成、測量、各種データ分析・安全衛生、労務管理並びに記録の保管など多岐に渡ります。
  
  ■配属部署について：工事部（建築）東日本支社全体で100名程度おり、その多くを占めるのが工事部員です。工事部門は大きく建築工事／土木工事で2分されており、その建築チームの配属となります。東日本の社員数比率は建築4：土木6の割合です。
  
  ■手厚い教育：社員教育は教育・研修体系に基づき実施しています。新入社員教育、工務社員教育、所長（役職者）前研修等、自身のレベルに応じた教育が用意され、作業所においてはOJTにより、現場の施工について学ぶことができます。また、社内のマイスター制度を利用することにより、経験者の意見等をイントラネット上で聞くことができ、若手社員をバックアップする態勢をとっています。
  
  ■キャリアパス：
  ◇早ければ30歳前半でも所長クラスに昇進可能です。30歳前後までは比較的年功序列型で昇進・昇格していきますが、その後は実力主義で大きな差が出ます。
  ◇その他...一級の資格を有し、日々の業務において評価された場合、同社の強みでもある、海外でのODA工事に携わる機会を得られます。基本的には年単位での業務となりますが、場合によってはそのまま海外での業務に従事して頂ける可能性もございます。（実績あり）
  
  ■同社の強み：
  １.海外ODA（政府開発援助。開発途上地域の開発を主目的とする国際協力活動のための公的資金）での受注実績が国内トップクラス（1～2位で推移）です。近年、海外志向のある方のご入社が増えており、若いうちからチャレンジに出ていく社員もいます。
  ２.建築・土木のバランスが良いため、景気の波に左右されにくい事業構造です。
  ３.借入金が一切ない、安定的なキャッシュフローです。

• 職種分類

  建築・設備・土木系技術者 ＞ 建築・設備・土木系技術者 ＞ 施工管理

• 業種分類

  建設・土木

• 応募条件

  ■必須条件：
  ・施工管理業務経験をお持ちの方
  ■歓迎条件：
  ・各種施工管理技士資格をお持ちの方

• 年収

  500万円～849万円
  ＜予定年収＞
  500万円～800万円(残業手当：有)
  予定年収はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
  ★モデル年収
  30代中盤：550万～程度
  40代中盤：800万～程度
  50代：1000万～程度
  

• ポジション

  メンバー

• 雇用形態

  正社員

• 勤務地

  茨城県 / 東京都 / 神奈川県 / 千葉県 / 埼玉県 / 群馬県 / 栃木県 / 山梨県 / インドネシア / シンガポール / タイ / インド / 中国 / フィリピン / その他アジア / 北米 / 南米 / 欧州 / オセアニア / その他海外

• 勤務地（詳細）

  東京都新宿区
  ※案件によって関東圏へ出張対応になります。
  ※海外勤務を希望の方はプロジェクト毎の海外赴任になります。

• 勤務時間

  8:30～17:30 （所定労働時間8時間）
  休憩時間：60分（12:00～13:00）
  時間外労働有無：有
  
  

• 休日・休暇

  完全週休2日制(かつ土日祝日)
  有給休暇10日～20日
  休日日数114日
  ※海外勤務の場合は100日
  
  夏期休暇、創立記念日、年末年始、慶弔特別休暇、ボランティア休暇、裁判員休暇、看護休暇、介護休暇、育児休暇、産前産後休暇　他
  
  8:30～17:30 （所定労働時間8時間）
  休憩時間：60分（12:00～13:00）
  時間外労働有無：有

• 福利厚生

  ＜待遇・福利厚生＞
  通勤手当：全額支給
  家族手当：補足事項なし
  住居手当：補足事項なし
  寮社宅：独身寮・社宅あり／35歳まで、住宅補助あり
  社会保険：社会保険完備
  厚生年金基金：補足事項なし
  退職金制度：補足事項なし
  
  ＜教育制度・資格補助補足＞
  ■手厚い教育制度を整備しています。
  ∟階層別研修、専門別特別研修、専門別工務関係研修、メンター制度
  ※継続的な教育環境がありますので、未経験分野の知識・スキルも途中からキャッチアップが可能です。

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