-
こだわり条件
上場企業
育休・産休・介護休暇実績あり
リモートワーク
フレックス勤務
年間休日120日以上
土日祝日休み
-
仕事内容
【業務内容詳細】〇国内の大手企業に対し、ソフトウェア製品・関連サービスの提案と、それによる 課題解決を行います。▼具体的には・提供できるソリューションの幅が広いため、提案先は情報システム・経理部門など多岐にわたり、 また、担当者から経営陣まで幅広い層への提案を行っていただきます。・企業の課題が複雑化しているため、表面的なパッケージの提案だけではお客様の真の課題解決をすることはできません。また、案件に対して、数千万~数十億円という非常に高額かつ、部門を跨いだ提案となるため、お客様の意思決定までのハードルが高く、非常に難易度の高い提案活動となります。 ・競合は大手コンサルティングファームや国内・外資系超大手企業であり、 高い提案能力が求められます。
【仕事の魅力】
・大手企業のお客様
弊社の開発するシステムはお客様の経営に深く関わっており、お客様は日本を代表する大手企業がメインとなります。また、当社が提供するERPパッケージシステムは非常に高額であるため、単なる物売りではなく、経営課題を解決するような提案が求められます。
・自由度の高い提案活動
お客様への提案方法、営業戦略の構築などは個人の裁量に任される部分が非常に多く、自分で考えた戦略で組織を攻略していく醍醐味が味わえます。
・お客様の経営課題を共に解決
お客様が長年お持ちの課題を解決するために分析と仮説を繰り返し、経営課題解決まで伴走できます。
-
職種分類
営業 > 営業 > 法人営業
-
業種分類
SIer・ソフトウェア開発
-
応募条件
【MUST】
・IT業界における法人営業経験が3年以上ある方。
・ご入社後はマネージャーではなくプレイヤーとして活躍したいと考えている方。
【WANT】
・マーケティング、インサイドセールス、プリセールス、 アカウントセールス、カスタマーサクセス等でのご経験がある方。
・会計知識、会計ソフトの提案経験、学校法人への業務システム提案経験がある方。
【求める人材像】
・「ITを活用してお客様が抱える課題を解決し、企業価値拡大に貢献する」というビジョンに共感し、前向きに業務へ取り組んでいただける方。
・様々なステークホルダーを巻込みながら営業活動をされてきたご経験のある方。
・論理的思考力を持ち、物事の本質を突き詰めて考えられる方。
・自発的にPDCAを回し、再現性のある取り組みをされている方。
・期限や目標を強く意識して行動できる方。
・成長意欲が強く、自らキャリアを切り開く意思をお持ちの方。
【学歴】
大卒以上
-
年収
600万円~1200万円
・給与:予定年収600~1,200万円(賞与年2回含む)
※月給42万円 ~ 85万円 (45時間分のみなし残業代を含む))
└基本給:32万~
└みなし残業代:10万~
(45時間分の法定外時間外勤務手当に相当する「みなし残業手当」を支給。
45時間を超過した場合は別途残業手当を支給いたします)
※経験・能力・前給等により考慮。
※給与改定:年2回
・交通費支給(上限1,200円/日。出勤数に応じて支給)
・テレワーク手当支給(月額8,000円) ※フルタイム勤務の場合
-
ポジション
リーダー
,
メンバー
-
雇用形態
正社員
-
勤務地
愛知県
-
勤務時間
・フレックスタイム制(コアタイムなし)または裁量労働制(管理監督者)
※標準労働時間1日8時間
-
休日・休暇
・完全週休2日制(土・日)、(土日を除く)祝日及び
年末年始(12/30~1/3)と同等日数のフレックス休暇、
夏季休暇(7/1~9/30の任意の2労働日)
・有給休暇、赴任休暇、結婚休暇、忌引休暇、配偶者出産休暇 等
・年間休日日数:123日以上
-
福利厚生
・確定拠出年金、確定給付年金制度(DB/DC)
・財形貯蓄制度、従業員持株会制度、慶弔見舞金
・自社健康保険組合あり
・多面評価制度
・MBO評価制度、全社会議 「WorksUpDate」、成長支援制度・共済会(GLTD団体保険、総合福祉団体保険、傷病見舞金制度、等)
・ワークスミルククラブ(最長13年の産休・育休制度、職場復帰、ボーナス有)
・福利厚生カフェテリアプラン
【人材教育・研修制度】
・社員が能力を最大限発揮するために、“クリティカルワーカー”を育成し、クリティカルワーカーがイノベーティブに活躍することで人材と事業の双方が加速度的に成長でき、自走する 組織づくりを促しています。
・また、社内では失敗を許容する文化があり、先輩社員のサポートの下で自ら 積極的にチャレンジしていきながらOJTを行い、急速に成長していくことができます。
-
【この職種のポイント】
日本の大手企業の多くが、働き方改革やデジタル化推進の潮流の中で、変革を必要としています。経済産業省においてもDX(デジタルトランスフォーメーション)が 提唱されているものの、多くの企業がまだ変革の準備段階にあるとも言えます。
・変革に取り組む日本の大手企業、その企業基盤を支えるソフトウェアにこそ変革が必要であり、私たちはその変革におけるお客様のパートナーとなります。