従業員1000名以上 固定給30万円以上 語学（英語）を生かす 語学（英語以外）を生かす 資格取得支援制度 退職金制度 教育・研修制度充実 育児・託児支援制度 フレックス勤務 年間休日120日以上 土日祝日休み 駅徒歩5分
《クライアントの経営課題を解決するための戦略立案、業務プロセス改善、ITシステム構築を支援します》入社後の業務は、これまでの経験・スキルと、今後の中長期的な志向の両方を考慮し決定します。【 プロジェクト事例 】・事業戦略/経営戦略策定・中期IT戦略立案、ITグランドデザイン策定・新規事業立ち上げに伴う業務設計、システム構築・基幹システムの運用改善計画策定／実行支援・ERP(SAPなど)を活用したグローバル経営管理基盤の高度化支援・日系グローバル企業海外現地オペレーションの立ち上げ支援・企業変革プロジェクトの企画/構想策定・グローバル営業企画業務の支援・購買構造改革によるコスト削減・IoT、モバイルの基盤構築、アプリケーション構築・マーケティング業務のアセスメントサービス
【 必須 】◆社会人経験3年以上（経験業務領域不問）【 以下の業務領域を経験されている方は特に歓迎します 】◇戦略／業務／IT関連のコンサルティング◇事業会社において新規ビジネス・商品戦略などの企業戦略やビジネス企画業務◇モバイル、IoT関連の開発や関連したシステム構築、及びこれらプロジェクトのマネジメント◇デジタルマーケティングの戦略策定、実務、環境構築【 語学力 】◆英語、中国語（北京語）※語学力があれば、グローバルプロジェクトへの参画などキャリアの可能性が広がります。【 資格 】SAP CRM認定コンサルタント、Siebel認定コンサルタント 尚可
600万円～1500万円 月給 34万円～固定給制賞与：2回 昇給：1回※基準賞与＋成果・評価に応じた加算賞与
メンバー
正社員
東京都 千代田区丸の内一丁目4番1号 丸の内永楽ビルディング24階交通備考：丸ノ内線、都営三田線『大手町駅』徒歩3分※プロジェクトにより長期出張あり
9:00～18: 00 実動：8時間 00分残業平均：28時間フレックス：有コアタイム：11:00～14:00※プロジェクトにより異なります。※12:00～13:00は昼休み
年末年始 慶弔 特別 産休 育児 年次有給休暇：13日年間休日：125日週休2日制（土・日）、祝日、慶弔休暇、配偶者出産休暇、産前産後休暇、マタニティ休暇、子育て支援休暇、子の看護休暇、介護休暇、裁判員休暇
健康 厚生年金 雇用 労災 退職金 財形貯蓄制度 定期健康診断 ※団体生命保険、健康保険組合カフェテリアプラン、ワークライフバランス支援制度（育児支援、介護支援等）、出産祝い金（第3子以降に100万円）、リラクゼーションルーム
書類選考 ⇒ 1次面接・適性テスト(言語・非言語) ⇒ 最終面接 ⇒ 内定※選考フローは変更する可能性があります。
～～～【日本発のグローバルコンサルティングファーム！「Real Partner」を掲げた企業姿勢でPJTのリピート率86％実績】～～～【プロジェクトの内訳】戦略・ビジネスコンサル：40%／エンタープライズアプリケーション：45%／アウトソーシング：10%／その他：5%【具体的には】 ◆経営診断・戦略立案・M&A・アライアンス） ◆ビジネスプロセス コンサルティング（業務改革・組織改革・アウトソーシング） ◆ITコンサルティング（IT 戦略・企画立案・システム開発・パッケージ導入・保守） ◆アウトソーシング※組織について：同社のコンサルティング部隊は大きく「インダストリー部門」と、「サービスライン部門」に分かれます。 インダストリー部門は製造流通／金融／社会基盤に、サービスライン部門は戦略／会計／人事／SCM／IT等の業務領域に分かれています。それぞれが横断的にPJTチームを編成し、クライアントの経営課題に取り組みます。
1993年7月1日
5億5,866万円
651名（2019年9月30日現在）
東証一部上場、18年の実績。【type転職エージェント】は”納得感のある転職成功の実現” にこだわります。
新しいキャリアの可能性を常に模索し、提案し続けることをモットーとしています 新しいキャリアの可能性を常に模索し、提案し続けたいと考えています。皆様に価値を提供するためには、知識・情報・マーケットトレンドのキャッチアップは不可欠です。こういった環境下で求められるキャリアやスキルも移り変わっていくわけですから、私たちも「変化」し続けなければいけません。テクノロジーやマーケットのトレンド、企業の事業展開、その中で求められるキャリアに対してアンテナを常に張り巡らし、転職者の方には新しいキャリアやポジションの可能性を提案しています。
経営コンサルタント
「ワークライフバランス制度」、「出産・育児支援制度」などの社員支援制度を拡充させています。2007年7月には、次世代支援対策に取り組む企業として「次世代認定マーク」を業界に先駆けて取得しました。
送信に失敗しました。
