【医薬品安全情報管理（PV） 】東京OR大阪

募集要項

• こだわり条件

  語学（英語）を生かす 社宅・家賃補助制度 退職金制度 残業月20時間以内 年間休日120日以上 土日祝日休み 未経験者歓迎 駅徒歩5分 急募

• 仕事内容

  医薬品メーカーに寄せられる医薬品の副作用に関する症例評価、文献評価などの業務をお任せします。
  
  【安全性情報管理業務とは】
  新しい医薬品は、その安全性や効能を臨床試験（治験）で確認されてから市場へと送り出されます。しかし、治験段階では見つからない副作用が発見されることも少なくありません。その安全性に関する情報をまとめ、リスクマネジメントしていくことが、安全性情報管理業務担当者の仕事です。
  
  【具体的な業務】
  ■有害事象・副作用情報の収集および評価
  ・収集（市販直後調査・市販後調査・薬剤疫学研究・自発報告 etc.）
  ・薬剤との因果関係・重篤性の判断
  ・添付文書からの既知・未知の評価
  ・集積評価→収集した個々の有害事象と集積し、リスク発生の有無を医学的・化学的に検討する
  ・PMDA（独立行政法人 医薬品医療機器総合機構）へ報告
  ■リスク最小化計画の立案・実施（添付文書への記載 etc.）
  →集積評価の結果、リスクが考えられる場合、リスク最小化について方策を出す。
  ■薬剤の安全性検討事項の特定
  ■安全性監視計画の立案
  ※国内だけでなく、海外からの情報もありますので、英語力（論文読解力）をお持ちの方は大歓迎です。
  
  【組織構成】R&D事業部　PV臨床グループ
  様々な経験、技術を有した研究者が在籍しています。原則として契約先での業務が中心になりますが、定期的に実施している勉強会を通じて、仲間との交流を楽しむことが出来ます。また東京のR&D事業部もしっかりとサポートしていますので、安心して働くことができます。
  
  
  ※職務内容の詳細につきましてはご面談時にお伝え致します。

• 職種分類

  素材・化学・食品・メディカル系技術者 ＞ 医療・医薬・メディカル系技術者 ＞ 臨床・治験

• 業種分類

  機械・メカトロニクス

• 応募条件

  ■医薬系・自然科学系・生命科学系の大学卒以上の方
  ■TOEICの600点以上もしくは論文読解可能な方
  ■下記いずれかのご経験をお持ちの方
  ・製薬企業・ＣＲＯ・ＳＭＯでの業務経験者
  （モニタリング、データマネジメント業務等）
  ・医薬品の開発経験者
  ・バイオ関連業務（研究職）経験者
  ・医療情報工学などを学ばれた方
  ・薬剤師・獣医師・看護師・臨床検査技師の資格保有者

• 年収

  400万円～700万円
  400万円～700万円

• ポジション

  メンバー

• 雇用形態

  正社員

• 勤務地

  東京都
  東京23区

• 勤務時間

  8：45～17：45

• 休日・休暇

  完全週休二日（土日）、週休2日制（土日）※配属先により変動あり、祝日、夏季・年末年始休暇、有給・慶弔・特別休暇

• 福利厚生

  交通費全額支給、住宅補助（2万円～5万6000円）、退職金／勤務3年以上、役職手当、資格手当、地域手当（～2万円）、超過勤務手当（残業・深夜・休日）、入寮制度、転勤に伴う引越費用、赴任手当、帰省旅費、資格手当（例：TOIEC（R）テスト730点→1万5000円）、ジョブローテーション制度、慶弔見舞金制度、結婚・出産祝金制度

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  【ワールドインテック社で働く魅力】
  ★研究職としてのキャリアを極めて頂くことが出来ます！役職制度や研修制度を利用し、研究者としての成長・キャリアアップが叶います！★
  
  ■全国各地約250の企業・大学・研究機関と提携！多数の各研究プロジェクトの中から1人ひとりのスキルや希望に応じて、配属先を決定します。専門分野を決めつけず、新たな分野へ挑戦して頂くことも可能です。
  ■ジョブローテーションで希望しない職種に異動になることはございません。研究職としてのキャリア形成を支援しています。
  ■同社には〈役職制度〉がございます。チームで現場に入りますので配属先企業でチームの責任者としてご活躍頂くリーダ制度、また研究職と兼業でプレイングマネージャーとして地域社員を集め勉強会の開催やMTG等実施頂くマネージャー制度を設けております。
  ■研究職として成長して頂くため、事業部では3ヶ月に1回、各エリアの研究者が集まり定期的に研修会を開催しています。外部から講師を招いたり、ワールドインテック社員の講演を通して、研究者としてのマインド、考え方を共有しています。さらに、東京大学や京都大学等複数の大学に自社研究ラボがあり、最先端の研究設備を利用した研修を受けることも可能です。※2021年までに10～20校との共同研究・研修提携を進めています。

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