【金融】金融機関向けデータ活用・分析コンサルタント

募集要項

• こだわり条件

  従業員1000名以上 語学（英語）を生かす 社宅・家賃補助制度 育休・産休・介護休暇実績あり 退職金制度 年間休日120日以上 土日祝日休み 駅徒歩5分 急募

• 仕事内容

  ITコンサルタントとして、金融分野全体のクライアントに対し、デジタル化戦略としてのデータ活用・分析をテーマに、コンサルティングをはじめとしてデータ活用基盤の導入および構築、蓄積されたデータの活用、データ分析推進まで、End to Endでの一連のプロセスを担当します。入社後は適性に応じて配属検討し、数名のチームを率いていただく想定です。
  【組織について】
  金融分野全体の支援部隊として、プリセールス、コンサルティングに始まり、中核メンバとしてプロジェクトを成功に導くプロフェッショナル集団組織です。各人の持つ専門性を生かして社内の組織とコラボレーションし、金融分野全体のビジネス拡大へ貢献することがミッションとなります。
  【採用背景】
  今まさに多くの金融機関がDXに取り組むにあたっては、データ活用・分析のケイパビリティを獲得することが不可欠であり、ITだけでなく金融ビジネスも理解するパートナーを求めています。データ活用戦略の策定をはじめとした超上流のコンサルティングをはじめ、PoCによる効果検証、イテレーション型の開発・導入といったプロジェクトを中心的な役割で推進する役割をお任せしたいと考えています。
  
  【金融事業部に関する参考資料】
  　金融事業部について　https://www.nttdata.com/jp/ja/industries/finance/
  　お客様事例　https://www.nttdata.com/jp/ja/industries/finance/
  　UpToData　webマガジン
  https://www.nttdata.com/jp/ja/recruit/careers/tag/keyword/%E9%87%91%E8%9E%8D/
  
  
  ※職務内容の詳細につきましてはご面談時にお伝え致します。

• 職種分類

  企画・マーケティング ＞ 企画・マーケティング ＞ データアナリスト・調査・リサーチ・分析

• 業種分類

  SIer・ソフトウェア開発

• 応募条件

  ■下記いずれかのご経験をお持ちの方
  ・BIツール、BAツールを使ったデータ活用・分析のスキル、開発経験をお持ちの方
  ・全社または事業レベルの包括的なデータ基盤のデータモデリング、データマネジメント推進経験をお持ちの方
  ・金融業界、金融機関向けシステム開発経験をお持ちの方
  ・金融業界の業務知見があり、ITの先端テクノロジーを用いてコンサルティングを行いたい意欲のある方
  ・ITコンサルティングの経験をお持ちの方

• 年収

  450万円～1000万円
  450万円～1000万円

• ポジション

  メンバー

• 雇用形態

  正社員

• 勤務地

  東京都

• 勤務地（市区町村）

  江東区

• 勤務地（詳細）

  江東区

• 勤務時間

  9：00～17：30

• 休日・休暇

  完全週休二日（土日）、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、年次有給休暇20日、特別休暇（慶弔ほか）、ライフプラン休暇、看護休暇など

• 福利厚生

  財形貯蓄、社員持株会、持家取得支援、育児・介護支援、リゾート施設・スポーツ施設利用、企業年金など

• 企業PR

  連結売上高:約2兆5519億、223の海外拠点を有する、『世界を支える日本最大のSier（システムインテグレータ）』です。2005年より「Global IT Innovator」をキーワードに事業を拡大し、世界53カ国と地域151,600人以上の社員が働くスケールに広がり、世界ITサービスベンダTop10に数えられております。
  
  【事業特徴】
  金融、公共・社会基盤、法人・ソリューション、グローバルの大きく4つのセクションに分かれております。多くの社会インフラなどの大規模システムを構築してきた「信頼性」、ハードウェアに依らないマルチベンダーとしての「柔軟性」、お客様にとって最適なITサービスを提供する「先進性」、積極的な技術開発で新しいビジネスモデルを創出する「技術力」が同社の強みです。
  
  【ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン】
  「多様な人財活躍」と「働き方変革」の2軸で新たな企業価値の創出を目指しております。
  ■2008年2月から「テレワーク（在宅勤務）」を就業制度として運用。実施日数上限の撤廃や、自宅以外の場所での実施を実現した結果、社員の約9割以上が活用。
  ■1993年4月から「フレックスタイム制度」、2010年12月から「裁量労働制」を導入し、両制度の利用者数は全社員の半数を超えています。

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