【神戸】広域監視装置のハードウエア開発リーダー

募集要項

• こだわり条件

  上場企業 従業員1000名以上 設立50年以上 社宅・家賃補助制度 育休・産休・介護休暇実績あり 年間休日120日以上 土日祝日休み 急募

• 仕事内容

  社会インフラ分野向けシステムに使用される広域監視装置のハードウェア開発における、取りまとめ業務をお任せいたします。
  ※広域監視装置：遠隔地の監視対象と様々な通信手段経由で接続し、監視制御を行う独自装置
  ※監視対象例：メーター、映像機器など
  ※通信手段例：IPネットワーク、アナログ回線など
  
  具体的には下記業務をご担当いただきます。
  1）製品企画から設計、製作、試験までの一連の開発取り纏め業務
  2）部門内外の関連部門との折衝
  3）プロジェクトの工程管理、労務管理、費用管理
  
  【使用ツール】
  電気回路設計：図研のDesignGateway
  FPGA設計：VerilogHDL
  通常業務：Microsoft Office（Word/Excel/Visio/Outlook/Project等）
  
  【参考URL】
  http://www.mitsubishielectric.co.jp/land/sensing/index.html
  
  ●業務の魅力
  ・社会インフラを支える製品を開発することで、社会に貢献できる。
  ・製品企画から一連の開発業務に携わることができる。
  ・研究所などと連携して新しい技術を取り入れて、新たな製品・サービスを創出できる
  
  ●キャリアステップイメージ
  開発取り纏め業務（プロジェクトリーダー）をいくつか経験の後、能力次第でグループリーダーから管理職へ昇進。また、製品企画への参画や、組込み以外（監視システムなど）のシステム開発業務を担当することもあり得ます。
  
  ※職務内容の詳細につきましてはご面談時にお伝え致します。

• 職種分類

  電気・電子・機械系エンジニア ＞ 電気・電子・半導体系 ＞ 研究・開発・設計（電気・電子・半導体）

• 業種分類

  重電・産業用設備・装置

• 応募条件

  ■電気・電子回路設計経験をお持ちの方
  
  【歓迎要件】
  ・プロジェクトリーダやサブリーダーのご経験をお持ちの方。
  ・電子部品の英文マニュアルを読んで回路設計を行った経験
  ・機器開発の経験を有する人。
  ・チームでの開発経験を有する人。

• 年収

  500万円～900万円
  500万円～900万円

• ポジション

  メンバー

• 雇用形態

  正社員

• 勤務地

  兵庫県

• 勤務地（市区町村）

  神戸市兵庫区

• 勤務地（詳細）

  神戸市兵庫区

• 勤務時間

  8：30～17：00

• 休日・休暇

  完全週休二日（土日）、土曜/日曜/祝日、GW、夏季、年末年始など（会社カレンダーに準じる）
  ・年次有給休暇：20日～25日　※入社時より付与。付与日数は入社日により変動（4～20日）。
  ・チャージ休暇2～4日（30歳、40歳、50歳到達年）

• 福利厚生

  扶養手当、外勤手当、財形貯蓄、住宅融資、社員持株会、社員互助会、保養所、契約リゾート施設、スポーツ施設、資格取得支援など

• 企業PR

  ■同社は、産業・FAやエネルギーを始め、通信・半導体・電子デバイス・宇宙等、12の事業領域を展開する総合電機メーカーです。多様化する社会課題の解決に向け、100年培った経営基盤の強化に加え事業モデルの変革により、ライフ、インダストリー、インフラ、モビリティの4つの領域において、グループ内外の力を結集した統合ソリューションを提供していきます。
  ■リーマンショック時も黒字を計上。バランス経営を志向しており、「成長性」に加え、高い「収益性」「効率性」を継続して維持。「健全性」も加味することで更なる企業価値の向上に繋げています。
  ■エネルギー事業は、創業以来続く伝統あるビジネスで、発電から送変電、配電に至るすべてのフェーズにおいて、世界各国の電カインフラの発展に大きく貢献してきました。再生可能エネルギーやスマートグリッドなど電力供給の多様化・分散化を受け、パワーエレクトロニクス技術やICT、loTを活用した新たなビジネスにも積極的に展開しています。
  ■国際特許出願件数第2位（国内1位）の技術に立脚した幅広い事業を有する強みを生かし、ニューノーマルを始めとした新たな社会課題の解決について、技術・事業シナジー進化による同社独自の統合ソリューションの提供によって寄与しています。
  ■同社グループは2025年度に売上高5兆円、営業利益率10%を目指していきます。また、ROEは10%、キャッシュ・ジェネレーションは、中計期間の5年間で3.4兆円を目指します。

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