【法人】食品・飲料、製薬、素材・化学、エネルギー）DX推進

募集要項

• こだわり条件

  上場企業 従業員1000名以上 社宅・家賃補助制度 育休・産休・介護休暇実績あり 退職金制度 年間休日120日以上 土日祝日休み 転勤なし 急募

• 仕事内容

  ・以下の業務推進からPJ管理まで幅広くご担当いただきます。
  ⅰ　ビジネス課題の解決に向けたテーマ設定及び、システム構築・評価
  ⅱ　アジャイルやウォーターフォールを適切に組み合わせて アプリケーションを迅速に 構築・改善
  ⅲ　クラウドを中心とした基盤テクノロジーの活用
  ・プロジェクトマネージャ／ＳＥの活動を通じて、将来はDX 推進コンサル、業務コンサル（CRM、SCM、R＆Dなど）としてお客様の変革プランの策定・実行を推進するポジションへのステップも可能です。
  
  【アピールポイント（職務の魅力）】
  ・様々な大手製造業（食品、製薬、化学、素材、エネルギー等）の顧客との深いリレーションを保持しており、日本を代表する大手製造業のデジタル戦略策定含めデータドリブンカンパニーへの変革をサポートすべく、業務推進からPJ管理まで幅広くトータルでご経験頂けます。AI・IoT、デジタルマーケティング・サプライチェーン、マテリアルズインフォマティクス関連等の新しいデジタル領域のソリューションを通じて、お客様・業界・社会課題の解決に大きく貢献していくことを目指します。
  
  【組織情報】
  当事業部は、食品・飲料、ヘルスケア、製薬、化学・素材、エネルギー等各業界のお客様に寄り添い、信頼関係を構築しつつ、将来のビジネスの幹となるDX推進プロジェクトのメンバーとして力を発揮され、生き生きご活躍されています。
  
  【採用背景】
  当事業部は、お客様のＤＸ変革を実践するために、従来型のＳＩ案件のみならず、オファリングの各社展開にもチャレンジしており、非常に多くの引き合いをいただいており、戦力強化が必須の状況です。
  
  ※職務内容の詳細につきましてはご面談時にお伝え致します。

• 職種分類

  IT・Web・ネットワークエンジニア ＞ オープン・WEB・モバイル系 ＞ ITコンサルタント・プリセールス（オープン・WEB・モバイル系）

• 業種分類

  SIer・ソフトウェア開発

• 応募条件

  ■システムインテグレータ、ITベンダ、コンサルティング企業、内製化を志向するユーザ企業において、オープン系システム開発プロジェクトの開発経験が2年以上ある方
  ※規模・顧客業界は不問です。
  
  【歓迎要件】
  ▼中規模以上（10名程度以上）のプロジェクトマネジメント経験がある方はなお歓迎
  ※応募時点では業務知識は不問ですが製造業（食品、製薬、化学、素材、エネルギー等）領域に興味関心がある方を歓迎
  ▼英語力

• 年収

  600万円～1350万円
  600万円～1350万円

• ポジション

  メンバー

• 雇用形態

  正社員

• 勤務地

  東京都

• 勤務地（詳細）

  豊洲センタービルアネックス

• 勤務時間

  9：00～17：30

• 休日・休暇

  完全週休二日（土日）、祝日、年末年始休暇、夏季休暇、年次有給休暇20日、特別休暇（慶弔ほか）、ライフプラン休暇、看護休暇など

• 福利厚生

  財形貯蓄、社員持株会、持家取得支援、育児・介護支援、リゾート施設・スポーツ施設利用、企業年金など

• 企業PR

  連結売上高:約2兆1000億、223の海外拠点を有する、『世界を支える日本最大のSier（システムインテグレータ）』です。2005年より「Global IT Innovator」をキーワードに事業を拡大し、世界53カ国と地域151,600人以上の社員が働くスケールに広がり、世界ITサービスベンダTop10に数えられております。
  
  【事業特徴】
  金融、公共・社会基盤、法人・ソリューション、グローバルの大きく4つのセクションに分かれております。多くの社会インフラなどの大規模システムを構築してきた「信頼性」、ハードウェアに依らないマルチベンダーとしての「柔軟性」、お客様にとって最適なITサービスを提供する「先進性」、積極的な技術開発で新しいビジネスモデルを創出する「技術力」が同社の強みです。
  
  【ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン】
  「多様な人財活躍」と「働き方変革」の2軸で新たな企業価値の創出を目指しております。
  ■2008年2月から「テレワーク（在宅勤務）」を就業制度として運用。実施日数上限の撤廃や、自宅以外の場所での実施を実現した結果、社員の約9割以上が活用。
  ■1993年4月から「フレックスタイム制度」、2010年12月から「裁量労働制」を導入し、両制度の利用者数は全社員の半数を超えています。

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