【東京】社内SE（オープンポジション）※リモートワーク可

募集要項

• こだわり条件

  上場企業 従業員1000名以上 設立50年以上 社宅・家賃補助制度 育休・産休・介護休暇実績あり 退職金制度 リモートワーク フレックス勤務 年間休日120日以上 土日祝日休み 駅徒歩5分 急募

• 仕事内容

  【募集背景】
  グローバルな事業展開のさらなるスピードアップを行うべく、情報システム統括部として他社で経験を積んだ人材を採用し強化したいと考えています。
  
  ◆業務内容:
  経験・希望を考慮の上で以下のいずれかまたは複数の業務をご担当いただく予定です。
  【基盤グループ】
  ■主にAWS（Amazon Web Service）等のクラウドサービスを利用した基盤構築の企画と導入、運用
  ■関係会社へのネットワークやセキュリティ施策の展開、OA業務に関わるのサービスの展開及び運用支援
  
  【企画管理グループ】
  ■海外関係会社システム部門/システム担当に対する窓口として、海外向けITサービスの展開・運用
  ■会社統配合、M&A、カーブアウトなどに関わるITデューディリジェンス等の実施やPMIプランの作成
  
  【業務システムグループ】
  ■事業におけるサプライチェーン上の生産・販売・物流領域の業務システムに関わる導入開発及び運用
  
  【ビジネスプラットフォームG】
  ■当社及び関係会社の会社HP・商品事業サイトの構築支援・運用、Webサイトのマーケティング運用
  ■社内事業部門間接部門の基幹業務システム以外のIT要件に対する支援業務
  
  ◆働き方:
  リモートワークを導入しており、出勤率は50%程度となっております。
  
  ■同社の魅力
  ◇売上高1.6兆円、営業利益1473億を誇る東証プライム上場総合化学メーカー:
  残業時間平均20.2時間、年次有給休暇取得率70%、平均勤続年数男性19.0年、女性20.4年、平均年収838万円と働きやすい環境が整っております。
  ◇世界トップクラス製品多数保有:
  製品例） メガネレンズ材料世界No.1シェア、バンパー材料アジアNo.1シェア、ドアシール材料アジアNO.2、燃料タンク材料世界No.1シェア　等
  
  
  ※職務内容の詳細につきましてはご面談時にお伝え致します。

• 職種分類

  IT・Web・ネットワークエンジニア ＞ 社内IT ＞ 情報システム企画・社内SE

• 業種分類

  化学・石油・石炭製品

• 応募条件

  ■下記いずれかのご経験
  ・何らかのシステム開発経験3年以上（オープン系・汎用機は不問です）
  ・パブリッククラウドサービス（AWS,Azure,GCP等）を用いた基盤構築の経験
  ・ネットワークまたはサーバーの構築経験
  ※上流工程の有無ではなく、実際に手を動かしてきた経験があった上で今後領域を広げていきたい志向性を重視しております。

• 年収

  500万円～950万円
  500万円～950万円

• ポジション

  メンバー

• 雇用形態

  正社員

• 勤務地

  東京都

• 勤務地（市区町村）

  中央区

• 勤務地（詳細）

  東京都中央区八重洲2-2-1

• 勤務時間

  9：00～17：40

• 休日・休暇

  完全週休二日（土日）、祝日、年末年始、創立記念日、有給休暇（20日）、リフレッシュ休暇（年2日）、忌引休暇、結婚休暇、単身赴任帰宅休暇など

• 福利厚生

  次世代支援、単身赴任、財形貯蓄制度、保養所、海外研修等各種社員教育、産前産後休業、育児休業、介護休業、育児・介護事由の在宅勤務、共済会、持家支援策など

• 企業PR

  ***★グローバル企業として成長を続ける総合化学メーカー★****
  【会社特徴】
  ■三井化学株式会社は、三井グループの総合化学メーカーです。山口県和木町で工場を開業以後、事業拡大・海外展開を行い、三井東圧化学と三井石油化学工業との合併を経て、1997年10月に三井化学となりました。
  ■国内外で広く事業を展開しており、特に国外では、東アジア、東南アジア、ヨーロッパ、アメリカ、インド、ブラジル等に拠点を有し、グローバルに活動し、その成長の足を留めることはありません（海外拠点50カ所以上にのぼります）。
  
  【中期経営計画に関して】
  成長3領域である、「モビリティ」「ヘルスケア」「フード＆パッケージング」事業と、ターゲット事業として「次世代事業」に力を入れております。
  
  ～次世代事業領域の使命～
  次世代事業の使命は、オープンイノベーションにより、成長3領域の新事業、ならびにこれら3領域の境界・外縁領域のソリューション事業を創出することです。各事業本部、新ヘルスケア事業開発室、新モビリティ事業開発室、新事業開発センターがそれぞれ連携しながら、各施策を進めます。

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