マシンビジョンの製品企画/ソフトウェア開発【名古屋製作所】

募集要項

• こだわり条件

  上場企業 従業員1000名以上 設立50年以上 社宅・家賃補助制度 育休・産休・介護休暇実績あり 退職金制度 フレックス勤務 年間休日120日以上 土日祝日休み 急募

• 仕事内容

  ●採用背景
  製造業に対して、当社はFA技術とIT技術を活用し、開発・生産・保守の全般にわたり高付加価値化およびトータルコストを削減した一歩先を行くモノづくりに貢献している。昨今、マシンビジョンを活用し装置生産性向上ニーズが高まっており、ビンジョン・センサと連携したコントローラ製品力強化による事業規模拡大を目指すため。
  
  ●業務内容
  ・マシンビジョン製品のハードウェア、組込みソフトウェア開発
  ・シーケンサ、モーション連携したマシンビジョン製品の製品企画
  
  ●業務の魅力
  ・高速、高精度なシーケンサ/モーション/ビジョン制御など、最先端のコントローラ技術に携わることができる。
  ・製品企画から設計、実装、検証まで、製品開発の一連のプロセスを経験でき、開発者として幅広い経験を積むことができる。
  ・国内はもとより海外の顧客から技術懇談を通じて開発要望をいただくこともあり、グローバル対応製品を作り上げる喜びや充実感を味わうことができる。
  
  ●キャリアステップイメージ
  ・1～2年目は製品評価や機能部品開発、顧客サポート支援などにより、製品開発手法・開発プロセスの習得、顧客・アプリケーションの基礎知識構築を行います。
  ・その後、事業企画や製品企画にも参画しつつ製品開発の主担当者として、マーケティング、戦略立案、製品企画、製品設計など幅広く活躍いただくことを期待しています。
  
  ※職務内容の詳細につきましてはご面談時にお伝え致します。

• 職種分類

  電気・電子・機械系エンジニア ＞ 電気・電子・半導体系 ＞ 制御・組み込みソフトウェア開発（電気・電子・半導体）

• 業種分類

  重電・産業用設備・装置

• 応募条件

  ■マシンビジョン、ロボットビジョン開発に関する業務経験
  ■画像処理システムの業務経験
  
  【歓迎要件】
  ・照明制御を活かした画像処理システムの実務経験
  ・制御系、通信系、ビジョンなど各種センサ技術に関する知識
  ・機械学習、深層学習による検査の知識、経験

• 年収

  500万円～1100万円
  500万円～1100万円

• ポジション

  メンバー

• 雇用形態

  正社員

• 勤務地

  愛知県

• 勤務地（市区町村）

  名古屋市東区

• 勤務地（詳細）

  名古屋市東区矢田南五丁目1番14号

• 勤務時間

  8：30～17：00

• 休日・休暇

  完全週休二日（土日）、祝日、GW、夏季、年末年始など（会社カレンダーに準じる）
  年次有給休暇：20日～25日（入社時より付与。日数は入社日により変動：4～20日）
  その他：チャージ休暇2～4日（30歳、40歳、50歳到達年）

• 福利厚生

  家族手当（配偶者0.9万円／子1.4万円）、通勤手当（会社規定に基づく）、カフェテリアプラン（8.3万円分）、外勤手当など
  財形貯蓄、住宅融資、社員持株会、社員互助会、保養所、契約リゾート施設、スポーツ施設など

• 企業PR

  ■同社は、産業・FAやエネルギーを始め、通信・半導体・電子デバイス・宇宙等、12の事業領域を展開する総合電機メーカーです。多様化する社会課題の解決に向け、100年培った経営基盤の強化に加え事業モデルの変革により、ライフ、インダストリー、インフラ、モビリティの4つの領域において、グループ内外の力を結集した統合ソリューションを提供していきます。
  ■リーマンショック時も黒字を計上。バランス経営を志向しており、「成長性」に加え、高い「収益性」「効率性」を継続して維持。「健全性」も加味することで更なる企業価値の向上に繋げています。
  ■エネルギー事業は、創業以来続く伝統あるビジネスで、発電から送変電、配電に至るすべてのフェーズにおいて、世界各国の電カインフラの発展に大きく貢献してきました。再生可能エネルギーやスマートグリッドなど電力供給の多様化・分散化を受け、パワーエレクトロニクス技術やICT、loTを活用した新たなビジネスにも積極的に展開しています。
  ■国際特許出願件数第2位（国内1位）の技術に立脚した幅広い事業を有する強みを生かし、ニューノーマルを始めとした新たな社会課題の解決について、技術・事業シナジー進化による同社独自の統合ソリューションの提供によって寄与しています。
  ■同社グループは2025年度に売上高5兆円、営業利益率10%を目指していきます。また、ROEは10%、キャッシュ・ジェネレーションは、中計期間の5年間で3.4兆円を目指します。

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